人材育成の具体的な手法8選！育成を行う目的や考え方を知ろう
人材不足が年々加速する中、人材確保の手段として人材育成・人材教育の重要性が高まっています。とはいえ、日々の業務に負われる中、「人材育成に割く時間がない」「どのように人材育成を進めて行えばいいのかわからない」とお悩みの経営者様も多くいらっしゃるでしょう。
そこで今回のコラムでは、人材育成・人材教育の具体的な手法8選と、人材育成を行う目的や職位別の考え方をわかりやすく解説します。
人材育成とは？
人材育成とは、会社の目標を達成させたり業績を向上させたりするために、それぞれの階級に求められるスキルや知識を身につけさせ、社員の成長を促すものです。人材育成の成功は企業が求める人材の確保につながるので、会社にとって大きなメリットが生まれます。
人材教育との違い
人材育成と似た言葉に、「人材教育」という言葉があります。人材育成は階級別に必要なスキルや知識を身につけさせて社員を育てる行為なのに対し、人材教育は、単純にスキルや知識のみを教える行為を指します。そのため、人材教育は人材育成を行う中のひとつの手段として捉えるといいでしょう。
人材育成を行う目的
人材育成は、以下2つの目的を達成するために行われます。
＜人材育成を行う目的＞
- 生産性の向上
- 社員のモチベーションアップと離職率の防止
ひとつずつ解説していきましょう。
生産性の向上
人材育成を行うと、社員１人ひとりに必要なスキルや知識が身につくため、生産性の向上が見込めます。
厚生労働省が発表した「令和元年 労働経済の分析」の資料によると、日本は2013年から現在まで人手不足の現象が続いており、とくに中小企業での人手不足が深刻化しています。そのため、少ない人材の中でも効率よく目標を達成していくためには、人材育成を行い、会社全体の生産性を上げることが大切なのです。
社員のモチベーションアップと離職率の防止
人材育成では、現在の役職に見合ったスキルや知識を教え込むだけでなく、キャリアアップを目指す社員にステップアップを目標とした研修なども行います。育成により社員のキャリアを実現できれば社員のモチベーションもアップしますし、離職率の低下も防止することが可能です。
人材育成の具体的な手法8選
人材育成には、以下のように8つの手法があります。
＜人材育成の手法＞
- OJT
- OFF-JT
- eラーニング
- SD（自己啓発）
- ジョブローテーション
- 目標管理制度
- 人事評価制度
- メンター制度
それぞれどのようなことを行うのか、具体的に解説していきましょう。
OJT
OJTとは、上司が部下にマンツーマンで実務指導を行う人材育成方法です。上司であれば、今どんな知識やスキルを身につけるべきか把握していますし、部下がつまずきやすい点も把握しているため、高い育成効果を期待できます。
ただし、OJTは上司が業務の合間に部下へ人材教育を行わなければならないので、上司の負担を軽減できる対策も同時に行う必要があるでしょう。
OFF-JT
OFF-JTとは、業務外で受ける一斉研修です。業務の合間に受ける研修ではないので、社員は研修内容に没頭できますし、社内外問わず同じ目標をもった仲間と一緒に研修を受けられるため、モチベーションもアップします。
ただし、OFF-JTを受けている間は担当業務に着手できないので、その間の仕事の割り振りに注意が必要です。
eラーニング
eラーニングとは、オンライン技術を活用した人材育成方法です。パソコンやスマホなどの電子機器があれば、どこからでも学習できるため、普段の業務に穴を空けることなく効率的に学習できます。
また、eラーニングはひとつの教材を多数の社員で使い回すことも可能なため、研修費用の削減にもつながるでしょう。
ただし、eラーニングを利用する際は、教材内容が各社員の研修内容に合っているか、学習のモチベーションを維持できる内容になっているかなどを事前に見極めてから提供しなくてはなりません。
SD（自己啓発）
SD（自己啓発）とは、社員が自主的に資格を取得したり、書籍を読んだりしてスキルや知識を高める方法です。
人材育成として取り入れるのであれば、会社側が資格取得の勉強会を開いたり、書籍の購入費用を負担するなどの補助を行ったりするといいでしょう。
ジョブローテーション
ジョブローテーションとは、短期間で部署や業務を移動させ、さまざまな業務に適用できる人材を育成する手法です。ジョブローテーションを行うと、会社全体の仕事の流れや部署ごとの仕事内容が把握できるため、常に外部との連携を意識した姿勢が身につきます。
目標管理制度
目標管理制度とは、社員自らに目標を設定させ、目標達成までのプロセスも管理させる人材育成方法です。
会社から与えられた目標に向かって進むのではなく、自主的に目標達成に向けて行動させることで社員の主体性を育むこともできますし、社員のモチベーションアップにもつながります。
人事評価制度
人事評価制度とは、社員の能力や勤務態度、目標達成度などを第三者目線で公平に評価する制度です。人事評価制度を取り入れると、各社員に足りない部分を明らかにできるため、これから自身が身につけるべきスキルや知識などを明確化できます。
メンター制度
メンター制度とは、別部署の上司と部下がコミュニケーションを図る人材育成方法です。人材育成は、単に高い知識やスキルを社員に身につけさせるだけが目的ではありません。社員のメンタルもケアし、働きやすい環境を作る作業も大切です。
メンター制度を取り入れると、部下は困ったときに相談しやすい環境が手に入りますし、職場に馴染みやすくなります。また、上司には部下をまとめて管理する力がつくため、管理職になったときにこのときの経験を活かすことが可能です。
ただし、メンター制度を取り入れても上司と部下の相性が悪い場合はいい結果につながらないので、メンター制度を導入する際は、上司と部下の相性を定期的にチェックする人材の配置も必要といえます。
【職位別】人材育成の考え方
人材育成は、全社員共通の事項で行うものではなく、各職位別に内容を変えて行うことが重要です。職位にあった内容で行わなければ時間が無駄になるだけでなく、社員のモチベーションも下がり効果が上がりません。
この項目では、新入社員、中堅社員、管理職の3職位に分けて最適な人材育成の考え方を解説します。
新入社員
新入社員に対する人材育成は、OJTで実務経験を積ませるだけでなく、メンター制度を活用して新しい環境にも早くなれてもらう工夫を取りましょう。また、空き時間でスキルアップができるようにeラーニングを導入したり、OFF-JTでモチベーションをアップさせたりする方法もおすすめです。
中堅社員
中堅社員は管理職へのステップアップに向けて、部下を管理する力や他部署との連携を図る力を伸ばす必要があります。部下を管理する力はメンター制度の活用、他部署との連携はジョブローテーションの活用が有効です。
また、責任感をもたせるために、ある程度責任のあるポストに就かせることもおすすめといえます。
管理職
管理職は自身のスキルアップだけでなく、部下を正当に評価するスキルも持ち合わせなければなりません。そのため、スキルアップに関する書籍を積極的に読んだり、人事評価制度の担当を担ったりするといいでしょう。
また、メンター制度によってペアになった上司と部下の管理も、管理職としての責任感やコミュニケーション能力を向上させるために有効な育成方法です。
まとめ
年々人材不足が深刻化している今、人材育成で会社にとって必要な人材を確保することは最重要項目といえます。ただし、人材育成は正しい方法で行わなければ十分な成果が得られないので、人材育成を行う際は、職位やその人に合った方法を見つけましょう。
株式会社Office Followでは、中小企業の経営者様向けに人材育成研修などのサポートを実施しております。人材育成の方法がわからない、人材育成に割ける時間がないなどとお悩みの経営者様は、ぜひお気軽にご相談ください。